オンラインカジノとギャンブル依存症の関係
オンラインカジノを始める前に「ギャンブル依存症」の問題をしっかりと意識しておきましょう。
ギャンブル依存症とは？
ギャンブル依存症の歴史は古く、1977年に世界保健機関であるＷＨＯが精神疾患として認定しています。
これが意味するところは、条件さえ整えばだれでも陥ってしまう可能性がある、ということです。
恐ろしいと感じませんか？
ギャンブル依存症とは、ギャンブルで得られる独特の高揚感が大きな快感として忘れられなくなり、やがて、脳のすべてをギャンブルが支配してしまうのです。
こうなると、まともな日常生活を送れません。
家族のことを気に掛けたり考えることも無くなります。
ギャンブルの為ならば生活資金も惜しくなくなるのです。
そのうちに、すべてをギャンブルにつぎ込んでしまいます。
さらに状態が悪化すると、ギャンブル資金を確保するために、窃盗事件を引き起こすような事例が報告されているのです。
その為、なるべく初期の段階で対策を講じなければなりません。
オンラインカジノは大丈夫？
では、オンラインカジノはどうでしょうか？
実は、オンラインカジノもギャンブル依存症に関しては高い危険性を有していると考えられています。
オンラインカジノは非常に身近ですから、思い立ったらすぐにギャンブルを始めてしまう可能性があります。
必ず客観的に自分の行動を確認してください。
ギャンブルをしていない瞬間にイライラが募りませんか？また借金をしているのに、さらに借金をしてまでギャンブルをしようとしていませんか？
思い当たるならば、リスクが高いと考えて間違いありません。
カジノ側によるギャンブル依存症対策
こうした問題は世界中で広がりをみせています。
放置すれば業界全体に悪影響をおよぼしかねません。
そこで、カジノ運営側も対策を打ち出しています。
具体的には、あらかじめご自身でプレイ時間や入金などを設定できるようにしているのです。
これにより、際限のないプレイができなくなります。
さらにベラジョンカジノでは、ギャンブル依存症の治療を可能とする専門機関やカウンセリングの紹介をおこなっており、本腰をいれて依存症対策をおこなっているとして、各方面から高く評価されています。
スパム広告について
オンラインカジノを宣伝するスパム広告の存在が、イメージダウンにつながっています。
無差別かつ大量に送り付けられるスパム広告には、うんざりとさせられます。
ちなみに、スパム広告の語源とされているのはモンティパイソンによるコントとされているのです。
イギリスの伝説的コメディグループによるコントのひとつとして、食品としてのスパムが苦手な奥さまに、スパムを連呼して売り込んでいくコントが存在しています。
転じて、無差別かつ大量に送り付ける広告がスパム・コントと重なったのでしょう。
話が横道に逸れたのですが、悪質な業者によるしわざが業界全体のイメージをダウンさせているとすれば、迷惑な話です。
カジノカフェはなぜ摘発されるのか？
繫華街などでみかけるカジノカフェは通称「インカジ」とよばれています。
最近では、警察の摘発対象となっていますから、十分に注意してください。
違法なカジノカフェ
海外のオンラインカジノと契約を済ませたパソコンで遊べるようになっているのが、違法カジノカフェです。
店内のテーブルゲームで遊ぶだけのものはカジノバーであり、合法ですから混同しないようにしましょう。
カジノバーとカジノカフェの大きな違いは、利益が出るかどうかです。
カジノバーでは、いくら勝っても現金を受け取れません。
つまり、ギャンブルではないことが明確です。
一方、カジノカフェはゲームに勝った場合に店内で現金を受け取れます。
ここが大きな違いです。
またカジノバーでは、カジノ風にしつらえた店舗でディーラーを相手にカジノゲームを楽しめるスタイルとなっています。
あくまで雰囲気を楽しむスタイルですから、賭博罪に問われません。
かたやカジノカフェでは、オンラインカジノを利用しますから、明らかにギャンブルとみなされます。
違いをしっかりと理解しましょう。
カジノカフェの摘発と逮捕容疑について
2006年の2月に京都のカジノカフェ「ゴールドラッシュ」が京都府警による摘発を受けました。
これにより、店員2人と客2人が現行犯逮捕されたのです。
オンラインカジノを賭博罪に照らすとグレーですから、逮捕されるとは思っていなかったでしょう。
今回の摘発を検証すると、京都府警の執念が浮かんできます。
オンラインカジノを利用したカジノカフェは全国の繁華街に広がっており、暴力団の資金源として拡大傾向でした。
放置すると、勢力の拡大につながる恐れがあり、警察としても総力を挙げて取り組んでいたのでしょう。
今回の摘発による逮捕容疑を検証すると、店員は常習賭博罪に問われました。
客2人は単純賭博罪ですから、罪の重さが大きく違います。
京都地裁による判決
今回の店員2人は2007年に判決が下っています。
概要は懲役2年であり、執行猶予が5年ついております。
また、追徴金が1億139万円であり、ほぼ求刑どおりの判決です。
判決内容としては、長期間にわたる点と事業化していた点を悪質として重い刑事責任となりました。
客2人は単純賭博罪であり、軽い罪で済んだのですが、いずれにせよ十分に注意しなければなりません。
オンラインカジノの今後
自宅で楽しんでいるオンラインカジノがいつまでも安全とはいえません。
これからは、個人も自宅パソコンで遊んでいて摘発される可能性があります。
カジノを含むギャンブルに対する見解を十分に確認しましょう。